【新型インフルエンザを語る】　part1

177 ：卵の名無しさん：2008/07/24(木) 10:50:06 ID:LqsZA7IY0

新型

178 ：卵の名無しさん：2008/07/27(日) 10:08:52 ID:Wsb/6cJ30

新型インフル、ワクチン事前接種に賛否　研究者ら都内でシンポ
http://www.nikkei.co.jp/news/shakai/20080726AT1G2601X26072008.html

　新型インフルエンザのワクチン事前接種の臨床研究が8月から始まるのを控え、
研究者らによるシンポジウムが26日、東京都板橋区の日本大学で開かれた。
副作用への懸念から賛否両論が展開された。
　シンポジウムは「インフルエンザ研究者交流の会」が主催した。厚生労働省は8月、
事前接種の有効性を調べるため、医療関係者など約6400人から希望者を募って臨床研究に乗り出す。
効果や安全性が確認されれば、接種を希望する国民へと、段階的に拡大することも検討している。
　けいゆう病院の菅谷憲夫・小児科部長は事前接種に使うワクチンについて
「欧米のものと比べて効果が低い」と指摘し、「ワクチンは新型が発生してから接種を始めるべきだ」と話した。

179 ：卵の名無しさん：2008/07/29(火) 23:31:47 ID:Mszc3ICF0

新型インフル：人員不足見越した行動計画を…対策改定案
http://mainichi.jp/select/wadai/news/20080730k0000m040111000c.html

　厚生労働省は29日、新型インフルエンザに備えた「事業者・職場対策ガイドライン」の改定案を公表した。
国内で流行すると従業員の最大4割が10日間程度欠勤する事態が想定されるとして、人員不足を見越した行動計画を立てるよう、
各事業所に求めている。30日の専門家会議に諮り、一般からの意見募集を経て、9月をめどに正式決定する。
　職場ガイドラインは昨年3月に策定され、今回は流行規模（フェーズ）ごとに想定される企業への影響や取るべき対応、
職場内での感染防止策などを、より具体的に示した。
　想定によると、国内で感染者が確認されると、学校の休校などに伴って数％の欠勤者が出始め、各地に感染が広がった段階
（フェーズ5）では欠勤率が20％、大流行期（フェーズ6）では40％になる。フェーズ5以降は、輸入停止などで
企業の在庫品・備蓄品が不足し、資金調達や決済業務、通信にも混乱が出る。フェーズ6では多くの企業の経営が悪化し
経営者の感染も相次ぐとしている。
　取るべき行動としては、発生初期の段階から業務を複数の班に分けて行う「スプリットチーム制」を提案。
フェーズ5以降は来訪者にマスクの着用を指示し、フロアごとの立ち入りを制限すべきだとしている。
　また、大流行期でも社会機能を維持するために事業継続が求められる事業者として医療▽治安維持（消防、警察など）
▽ライフライン（電気、ガス、金融、情報処理、生活必需品製造販売など）▽情報提供（報道機関など）▽行政−−を例示。
通信なら電話やインターネットの需要増加への対応、金融ならATM（現金自動受払機）機能の維持、行政なら住民相談窓口の継続など、
期待される対策を挙げた。【清水健二、関東晋慈】

180 ：卵の名無しさん：2008/07/29(火) 23:38:02 ID:Mszc3ICF0

新型インフル流行で社員の欠勤４割…厚労省が影響想定
http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20080729-OYT1T00776.htm?from=top
http://www.yomiuri.co.jp/photo/20080729-3582892-1-N.jpg

　厚生労働省は29日、新型インフルエンザが国内で大流行した場合に想定される社会への影響をまとめ、初公表した。
　経済活動を支える企業の従業員の欠勤率が40％に達すると、医薬品・病床数の不足や停電、銀行の現金自動預け払い機（ATM）が
一時停止するなど様々な分野に支障がでる可能性を示した。
　今回の想定案の提示は、社会機能の維持を担う企業などが、新型インフル対策を策定する際に参考にしてもらうのが狙い。
想定と合わせて国の企業向け行動指針の改定案も示した。
　想定は、社会、経済の影響に加え、事業者に期待される対応も記述。従業員の欠勤率などは英米の対策にならい、人的な被害は、
昨年10月に改定した国の新型インフルエンザ対策行動計画に記載された発症率（25％）や致死率（最大2％）などをもとにした。
　想定によると、海外からウイルスが日本に侵入するまで2〜4週間程度かかると設定。従業員が、自身の感染、あるいは家族の看病で
欠勤する割合は、大流行時に最大40％に及び、欠勤日数は10日間程度と試算。その場合、企業活動への影響が最も大きく、
電気、ガソリンなど一時供給停止、輸入の停止や原材料・物資の供給中断、資金調達や決済業務で混乱が生じるとした。
　想定は、〈１〉国外発生時〈２〉国内発生時〈３〉大規模な集団発生〈４〉大流行〈５〉流行後の小康状態――の5段階で、
社会への影響を公共交通、医療サービスなど11分野に分けて例示した。
　厚労省は、一般企業に対し、感染拡大の抑制の観点から不要不急の事業の自粛を求めると同時に、電気や水道などの社会機能の
維持を担う企業には業務継続を要請している。しかし、具体的な対策を取る企業は1割程度と少ない。

181 ：卵の名無しさん：2008/07/30(水) 00:13:08 ID:+WPR5BBh0

>>179
正式発表は９月。遅い。

182 ：卵の名無しさん：2008/07/30(水) 08:54:10 ID:WqmTeALY0

>>180
総理府・内閣府も協調して行動計画を立てないと。
蔓延防止とモンペ出現・暴徒出現を抑えるためにも、
戒厳令を敷く強権発動とそのための法整備を事前に進めないと。

183 ：卵の名無しさん：2008/07/30(水) 15:47:40 ID:6qcUFrIR0

新型インフル被害を再検討へ 厚労省の専門家会議
http://www.47news.jp/CN/200807/CN2008073001000378.html

　新型インフルエンザ対策を話し合う厚生労働省の専門家会議が30日、東京都内で開かれ、大流行時には
最大約64万人が死亡するなどとしている現在の被害想定の妥当性を、再検討することでまとまった。
　現在の想定は米疾病対策センター（CDC）の推計モデルに基づいて算出。発症率を人口の25％とし、
過去に流行したスペイン風邪（致死率2％）の病原性を基に、医療機関を受診する患者数を最大約2500万人、
入院患者数を同約200万人、死者は同約64万人と推計し、これを基に治療薬の備蓄量など各種の対策を打ち出している。
　だが英国では発症率を最大50％と見積もっていることや、新型への変異が心配されている鳥インフルエンザ
（H5N1型）の現在の致死率が60％を超えていることなどから、現行の想定は不十分な恐れがあるとの指摘があった。
この日の会議でも、発症率の想定を現在より高くすべきだとする意見が複数出た。

184 ：卵の名無しさん：2008/07/30(水) 16:36:39 ID:+GS4bs5+0

新型インフルとはちがうレトロウィルスの感染爆発が近づいている。
9月から12月には爆発するだろう。
しかし相変わらず厚労省の官僚どもが既得権益を盾に
動こうとしない。

185 ：卵の名無しさん：2008/07/30(水) 21:06:39 ID:BtULOTQ30

具体的な、国民への啓蒙が足らない、
たとえば、スイスでは国民に対し
一人当たり50枚以上のマスクの備蓄を
勧奨しているという。

スーパーにおいてあるマスクなんか
あっという間に売切れてしまうからね、
ましてやＮ９５なんか、、

186 ：卵の名無しさん：2008/07/30(水) 23:53:53 ID:wbgkbOLN0

本当に国民への啓蒙が、足らない。
アメリカでは、核戦争以上の脅威と位置づけ
国民に2ヶ月以上の食料品や日用品の備蓄を
うながしている。それでも、まだ足らないと思う。

穀物や石油があるアメリカでさえそうだ。
ましてや、食糧自給率約40パーセント
石油は、ほぼ100パーセント輸入の日本
においては、各自の自覚、行動が重要となる。

187 ：卵の名無しさん：2008/07/31(木) 00:29:10 ID:IDYl8Jw10

新型インフルエンザ対策を(動画あり)
http://www3.nhk.or.jp/news/k10013225561000.html

　新型インフルエンザが国内で流行した場合、職場を欠勤する人は最大で40％に上り、社会的な混乱が起きる
おそれがあるとして、厚生労働省は、それぞれの企業などで対策を立てるよう求めるガイドラインの案をまとめました。
　これは、30日に開かれた厚生労働省の専門家会議で報告されました。新型インフルエンザが国内で流行した場合、
厚生労働省は欠勤する人が最大で40％に上り、この影響で、地域によっては一時的に停電したりガソリンの供給が
停止したりするなどさまざまな混乱が起きると想定しています。このため、混乱を最小限に抑えるには
各企業がそれぞれ対策を立てておく必要があるとして、ガイドラインの案を示したものです。この中では、
在宅勤務の導入や、重要な業務を担当する人が欠勤した場合も別の従業員が交代できるようにするためのトレーニングの実施、
それに職場での感染拡大を抑えるため出勤の際の体温測定などの対策を取ることが必要だとしています。また、
金融関係の業種では決済やATMなど社会的に必要な業務を維持するためほかの業務を縮小したり、
流通では地域の拠点となるスーパーやコンビニなどを決めて営業を継続するよう努めるなど、それぞれの業種ごとに
例をあげながら対策を立てることの重要性を強調しています。厚生労働省では、一般からも意見を募ったうえで、
9月をめどにガイドラインをまとめることにしています。

188 ：卵の名無しさん：2008/07/31(木) 01:03:45 ID:IDYl8Jw10

「タミフル」の備蓄倍増を承認
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/17426.html

　新型インフルエンザの発生に備え、厚生労働省は7月30日、専門家会議（議長＝岡部信彦・国立感染症研究所感染症情報センター長）
を開いた。会議では、同省が事業者向けにまとめたガイドラインや、インフルエンザ薬「タミフル」などの備蓄量倍増方針などが承認された。
新型インフルが国内で発生した場合の感染率25％という推計については、「見積もりが低い」「40％でもおかしくない」と見直しを
求める意見も上がった。今後も各ワーキンググループなどで意見交換や議論を重ね、9月をめどに基本戦略を正式決定する。
　同省は29日、パンデミック（大流行）時の社会への影響についての想定案を初めて公表。会議では、
この案をたたき台にして基本戦略を話し合った。
　同省の上田博三健康局長は冒頭のあいさつで、「この3か月間も鳥から人への感染は続いており、いつ（人から人へ感染する）
“新型”が発生してもおかしくない状況。一刻の猶予も許されない」と、強い危機感を示した。岡部議長は「基本戦略の目標は、
新型インフルの流行の遅延とピーク時における患者発生数、死亡者数の抑制と、医療体制や社会機能の破綻（はたん）の阻止」と述べた。
　案では、感染のフェーズ（広がり度合い）ごとに被害レベルを想定。新型インフルが海外で発生した場合、2−4週間で日本に侵入し、
約2か月間流行するとしている。最悪の事態の「フェーズ6」では、▽医療機関のスタッフやベッドなどが大幅に不足▽食料品の
輸入・製造の減少や中断▽生鮮食品の流通中断▽電気やガソリンの供給停止−など多くの混乱が生じるとしている。
また、企業の従業員の4割以上が数週間欠勤すると想定している。

189 ：卵の名無しさん：2008/07/31(木) 01:05:20 ID:IDYl8Jw10

>>188続き

　同省は、最低限の生活維持に必要な企業・事業者として、電力、上・下水道、ガス、通信、金融機関、食料品製造業などを挙げ、
大流行時も事業を継続できるよう準備しておくことを求めている。一方、それ以外の一般事業者に対しては、
従業員が外出することで感染リスクが高まることを考慮し、事業ごとに継続を検討するよう勧めている。
　事業者が取るべき対策として、▽企業ごとに被害を想定し、継続不可欠な事業を絞る▽重要業務に当たる従業員が欠勤した場合、
ほかの人が交代できる体制を構築する▽定期的に従業員に教育・訓練を実施する−などを提示。大流行時はできる限り、
在宅勤務などで対応するよう求めた。
　会議では、重症インフル患者の治療時に必要な人工呼吸器についても話し合われた。今後の課題として、▽医療機関内の
人工呼吸器の台数調査▽医療スタッフを感染から守るためのPPE（個人防護具）の確保−などが挙がった。

190 ：卵の名無しさん：2008/08/01(金) 14:12:12 ID:s7/5dox10

最近、中国から帰国した体育大の先生から学生が感染している原因不明のウイルスの特定は出来たのかな？
38-39度の熱発が特徴みたいだが・・・

まさかとは思うが。
厚労省、なにか隠してないか？

191 ：卵の名無しさん：2008/08/02(土) 22:53:52 ID:zEHvzujp0

>>190
日体大だな。
先生が中国から感染したまま学生
に学生に感染したらしい。

192 ：卵の名無しさん：2008/08/04(月) 17:39:57 ID:v0v5hbJE0

ワクチンの事前接種開始＝新型インフルエンザ対策−世界初の試み・厚労省研究班
http://www.jiji.com/jc/c?g=soc&k=2008080400552

　新型インフルエンザの世界的な大流行（パンデミック）に備え、厚生労働省研究班（班長・庵原俊昭国立病院機構三重病院院長）は
4日、都内の病院で、医師や看護師らに対するワクチンの事前接種を開始した。
　臨床研究としての事前接種は世界初の試み。同研究班は感染症を扱う医療従事者や検疫所職員らの中で同意を得た
計約6400人に実施する。来年春までに有効性や安全性の評価をまとめ、問題がなければ、警察官や自衛隊員、
電気・水道などの業務従事者ら約1000万人に対象を拡大する。


国内でもワクチン接種開始　新型インフルエンザで
http://sankei.jp.msn.com/life/body/080804/bdy0808041711001-n1.htm

　新型インフルエンザのパンデミック（大流行）に備える試験的なワクチン接種が4日から始まった。東京都内の病院では、
感染可能性が高い医師や看護師など病院関係者約70人への接種が行われた。
　今回、接種されたのは、新型に変異する可能性が高い鳥インフルエンザウイルスをもとに製造されたプレ・パンデミック
（大流行前）ワクチン。厚生労働省は医療従事者を中心に検疫官、空港警察官など感染リスクの高い職業から選ばれた
計6400人に対し、免疫持続性や副作用といった研究の一環として接種する。
　厚労省は来年春までにデータを解析し、ワクチンの有効性と安全性が確認できれば、社会機能の維持に必要な職業の人を優先し、
段階的に1000万人へ事前接種する計画にしている。ワクチンはすでに承認されているが、大規模な臨床試験や有効性のデータが得られていなかった。
　研究班の国立病院機構本部、伊藤澄信研究課長は「有効性がなければ接種や備蓄の意味はなくなる可能性もある。
多くの国民へ安全に接種できるか否かは、今回の研究の結果を待っていただきたい」と話している。

193 ：卵の名無しさん：2008/08/05(火) 09:13:34 ID:GMfgaXMu0

＞新型インフルエンザのパンデミック（大流行）に備える試験的なワクチン接種が4日から始まった。東京都内の病院では、
感染可能性が高い医師や看護師など病院関係者約70人への接種が行われた。

実験台にされているのはどこの病院のスタッフ？
国立国際医療センターあたりかなぁ

194 ：卵の名無しさん：2008/08/05(火) 17:34:37 ID:ElmyTJ0A0

新型インフルＱ＆Ａ：どう備えたらいいの？
◇万能ではないマスク、外出避け食料備蓄を
http://mainichi.jp/select/science/news/20080805ddm013100111000c.html

　7月、塚本康浩・京都府立大教授（獣医病理学）は、高病原性鳥インフルエンザウイルス（H5N1）の感染力を奪う
抗体を染み込ませたマスクを開発した。ウイルスがマスク通過時に抗体と一緒になるため、たとえ体内に入っても感染を防ぐ仕組みだ。
抗体精製にはダチョウの卵を使った。ダチョウの産卵期間は40年以上と長く、安定供給が期待できる。今秋から市販予定で、
「H5N1が変異した新型インフルエンザウイルスにも効果が期待できる」と塚本さんは話す。
　新型インフルエンザ対策は、通常のインフルエンザ対策の延長にある。ウイルスを含む唾液（だえき）の飛沫（ひまつ）は
5マイクロメートル（マイクロは100万分の1）以上。市販のマスクは5マイクロメートル以上のものを通さないため、
マスクが感染拡大防止に有効とされる。
　しかし、インフルエンザウイルスの直径は、マスクの目よりはるかに小さい0..08〜0.12マイクロメートル。世界保健機関が
医療従事者に推奨している高機能マスク「N95」も捕捉できるのは0.3マイクロメートル以上にとどまる。飛沫が乾燥して
ウイルスを含む飛沫核が空気中を漂うと、マスクを通過し感染する。外岡立人（とのおかたつひと）・北海道小樽市保健所長は
「マスクは万能ではない。人込みを避け、外出時にはこまめにうがいと手洗いをする。発熱など感染したと感じたら
外出しないようにしてほしい」と話す。
　一方、新型インフルエンザの脅威は国内発生時だけではない。海外で大流行すれば輸入が止まり、生活必需品が手に入らない恐れがある。
政府は、感染を防ぐ工夫に加え、2週間程度の食料や水、日用品の確保と備蓄を勧めている。【関東晋慈】

195 ：卵の名無しさん：2008/08/05(火) 18:46:58 ID:JtB6FTL70

オオカミと少年の話。
似てない？本当に流行るの？

流行っていない病気の予防には、すぐ金を出すんだね。

196 ：卵の名無しさん：2008/08/05(火) 18:59:53 ID:WOKDGdwy0

>>194 N95の記述に間違い有り、よく調べてから書くように

197 ：卵の名無しさん：2008/08/09(土) 08:50:18 ID:KoCCz1Xd0

豚は鳥インフルエンザと人インフルエンザの両方に感染するとされているが、

豚がH5N1鳥インフルエンザに感染して大量死したというニュースがないのはなぜだ？

198 ：卵の名無しさん：2008/08/09(土) 12:51:16 ID:yZyBgCSt0

>豚は鳥インフルエンザと人インフルエンザの両方に感染するとされているが

型が色々あるようだ
http://www.cabrain.net/newspicture/20080509-3.JPG

>豚がH5N1鳥インフルエンザに感染して大量死したというニュースがないのはなぜだ？

豚は他の原因で大量死していたようだ。下の４スレで飼料がどうこう言ってた。

【豚話】ブタ(￣(▽▽)￣)バナ【４頭目】
http://society6.2ch.net/test/read.cgi/agri/1189509842/　　←dat落ち
【豚話】ブタ(＾(∞)＾)バナ【５頭目】
http://society6.2ch.net/test/read.cgi/agri/1212732909/　　←現行スレ

199 ：卵の名無しさん：2008/08/09(土) 16:05:12 ID:Q9nq1bbP0

豚は、人インフルエンザウイルス、鳥インフルエンザウイルスの
両方に感染する。とすると、豚の細胞内で両方のウイルスが
遺伝子交差を起こし、新たな新型ハイブリットウイルスが
出現する可能性がある。豚がＨ５Ｎ１で大量死しないということは
逆にＨ５Ｎ１をベースとした、新型ハイブリットウイルスが
豚を通じて造られる可能性があるわけで、非常に危惧される。
アジアでは豚と鶏を一緒に飼っている農家も多い。

200 ：卵の名無しさん：2008/08/09(土) 16:48:57 ID:yZyBgCSt0

上の表見た？豚がかかるのはH1N1・H3N2らしいけど
どこかのコピペなのか？

201 ：卵の名無しさん：2008/08/09(土) 17:28:40 ID:Kt4UDItt0

http://www.id.emb-japan.go.jp/jakarta.html
ジャカルタ領事館のHP
インドネシア政府からの発表だって・・・・

おいおい・・・タイミングよすぎ・・・

202 ：卵の名無しさん：2008/08/10(日) 10:25:13 ID:hoq17dUV0

>>197
カモと同様、ウイルスが宿主内で増殖できるが、宿主を殺さないように適応できていれば…
大体、宿主を殺してしまっていたんじゃ、寄生体としての生存戦略は愚策ですからね。
宿主は殺さずに共存するのが理想なのですから。

203 ：卵の名無しさん：2008/08/11(月) 09:43:15 ID:kU7+esGI0

【北京五輪】 谷亮子選手の長男（２）、北京で４０度近い高熱…ウイルス感染による発熱で緊急入院★８
http://mamono.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1218413761/

204 ：卵の名無しさん：2008/08/26(火) 08:54:06 ID:rB1RRLsn0

新型インフルＱ＆Ａ：行政機関の発生時への備えは？
◇機能性に欠ける国指針、自治体の対応ばらつき
http://mainichi.jp/select/science/news/20080826ddm013100133000c.html

　国や自治体は新型インフルエンザ発生時、社会の混乱を防ぎ、治療体制を整える役割を担う。厚生労働省の
「発生初期における早期対応戦略ガイドライン」によると、国は発生初期に対策本部を設置。発生72時間以内の第1段階で
検疫体制強化や自治体への抗インフルエンザ薬「タミフル」提供など3項目を実施する。一方、自治体は第1段階で
患者に投薬する病院確保、感染拡大までの第2段階で学校閉鎖など8項目の措置を取る。
　ガイドラインは全部で13冊（A4判244ページ）。厚労省も「すべて読まないと把握できない」と機能性に欠けるのを認めた。
国の対策の主眼は、感染者を一定範囲内に抑える「封じ込め」だった。だが、「人が密集して暮らす日本で封じ込めを
実現させる可能性は低い」として、7月末の厚労省新型インフルエンザ専門家会議は封じ込めを選択肢の一つに格下げし、
ガイドラインの大幅改訂が決まった。
　国は都道府県に、地域に即した行動計画の策定を求めている。具体策の一つが、患者が病院に押しかけても医療機能を維持することだ。
ところが、6月の毎日新聞調査で、患者の入院病床を確保できていると答えたのは秋田など13府県。確保できないと答えた愛知県は
「入院患者の転院対応や院内感染の心配から病院の了解が得られない」と説明する。
　患者発生時に一斉休校すると決めているのは山形など13府県。未定の千葉県は「どの時期に休校すべきか、
国が示してくれないと判断できない」。
　専門家会議の議長、国立感染症研究所の岡部信彦・感染症情報センター長は「未知の病原体への備えは常に高めていかなければならない」
と話す。【関東晋慈】

205 ：卵の名無しさん：2008/08/27(水) 09:21:24 ID:ZdDrIE7Z0

厚労省、新型インフル専門拠点を新設へ　情報収集など一元化
http://www.nikkei.co.jp/news/shakai/20080827AT1G2602E26082008.html

　厚生労働省は26日までに、発生すれば世界的な大流行が懸念される新型インフルエンザの研究拠点となる
専門機関「インフルエンザウイルス研究センター」（仮称）を2009年度に設置する方針を固めた。
国立感染症研究所（東京）の複数の研究班の業務を一元化し、情報収集や防疫対策を効率的に進める。
　同省は設置などにかかる費用として、16億円を同年度の概算要求に計上した。

206 ：卵の名無しさん：2008/08/27(水) 09:26:27 ID:ZdDrIE7Z0

全国に人工呼吸器を配備 新型インフル対策で厚労省
http://www.47news.jp/CN/200808/CN2008082701000036.html

　厚生労働省は27日、新型インフルエンザが大流行した場合、不足する恐れが強いと指摘されている人工呼吸器を、
全国の医療機関に約3600台新たに配備することを決めた。
　保健所の管轄区域とほぼ等しい、全国に約360ある「2次医療圏」ごとに10台ずつ整備する方針で、
来年度予算の概算要求に約20億円を盛り込む。
　また、医療機関が現在保有している人工呼吸器のうち、どれだけが新型流行時に使えるかの台数調査も進めている。
　現在、アジアなどにまん延し、新型への変異が最も心配されている鳥インフルエンザ（H5N1型）に感染・発症した患者には、
呼吸困難など重症の呼吸器症状がみられることが多い。
　重症患者の治療には人工呼吸器が不可欠だが、患者が大量に発生した場合、入院患者を受け入れる医療機関では
人工呼吸器が足りなくなることが確実視されている。

207 ：卵の名無しさん：2008/08/27(水) 09:55:16 ID:ZdDrIE7Z0

発生備え独自対策　新型インフルエンザ　浦安市　感染防止用品を購入　/千葉
http://www.tokyo-np.co.jp/article/chiba/20080827/CK2008082702000135.html

　新型インフルエンザの発生に備え、浦安市は応急対処計画を策定し、計画に基づき医療関係者や救急隊員用にマスクや手袋など
感染防止用品を購入するなどの対策を始めた。備品購入など市町村が独自対策に乗り出すのは県内初という。
　同市は東京ディズニーリゾート（TDR）を抱え、成田空港から都心への経由地でもある。国内外から多くの人々が集まり、
新型インフルエンザの発生と感染の拡大が懸念される中、被害を最小限に抑えるため独自対策が必要と判断した。
　7月に危機管理監を中心に専従班を編成し、同計画をまとめた。感染防止用品の備蓄のほか、市民への情報提供方法、
医療機関との連携などについて規定している。
　既に医療関係者や救急隊員用にウイルスの吸入を防ぐ特殊マスク3万5千枚、手袋5万枚などを購入。
さらに介護施設の職員らのマスク10万枚、医薬品、感染防止用品セットの購入費用として計約1630万円を補正予算案に計上、
9月定例市議会に提案する。
　国の推計に基づく市内の罹患（りかん）者数は人口約16万人のうち約4万人で、2％に当たる約800人が死亡する恐れがあるとしている。
　松崎秀樹市長は「周辺市町村との連携策などは国や県がやるべきだが、新型インフルエンザが発生してからでは遅い」と
独自対策に乗り出した理由を説明した。　　（林容史）

浦安市が購入した感染防止用品
http://www.tokyo-np.co.jp/article/chiba/20080827/images/PK2008082702100020_size0.jpg

208 ：卵の名無しさん：2008/08/29(金) 12:35:07 ID:oKMCcBo40

抗インフルエンザ薬400万人分、東京都が独自に備蓄へ
http://www.asahi.com/health/news/TKY200808280286.html

　新型インフルエンザ対策として、東京都はタミフルやリレンザといった抗インフルエンザ薬を独自に備蓄する方針を固めた。
厚生労働省によると、自治体単独での備蓄推進は初めて。早急な対応が必要として、都は9月議会に300万〜400万人分、
90億円程度の補正予算案を提出する方向で調整している。
　都は、新型インフルエンザの世界的大流行（パンデミック）が起きた場合、都民の3割にあたる約380万人が感染し、
1万4千人が死亡、29万人が入院すると想定している。しかし、厚労省の割り当てで都が治療や予防に使うことのできる
抗インフルエンザ薬は、タミフルが102万人分、リレンザが2万人分にとどまっている。
　都は「東京という巨大な人口を抱える閉鎖空間で（流行が）起きたら、どうなるのか想像もつかない」（石原慎太郎知事）として、
大流行による首都の混乱や機能停止を避ける必要があると判断。いつ来るか分からない大流行の発生に備えて
早急な対応が必要として、補正予算を計上する。
　都はすでに製薬会社と調整に入っており、年度内に薬を確保できる見通しという。数年かけて、さらに備蓄を増やすことも
検討するという。大流行が起きた場合、被害を少なくする医療態勢を整えるための具体的な検討も進める方針だ。
　厚労省によると、国内のタミフルの備蓄量は約2800万人分ある。都道府県にも備蓄にかかる費用の2分の1の負担を求めているが、
自治体単独で備蓄に乗り出す動きは「聞いたことがない」としている。

209 ：卵の名無しさん：2008/08/29(金) 23:52:21 ID:DO2rtJDS0

新型インフルエンザ対策もろもろに、個人的に
もう２０万円位つかってしまったかな・・

210 ：卵の名無しさん：2008/08/31(日) 23:11:21 ID:AsNzD/ib0

http://ec.midori-anzen.com/shop/goods/goods.aspx?goods=4059400103
新型インフルエンザ感染防止　期間対策セット　（個人用・５０日分）

211 ：卵の名無しさん：2008/09/04(木) 01:11:00 ID:+clNXh5S0

新型インフル対策、医師・看護師用の感染防護服4万着購入へ
http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20080901-OYT8T00454.htm

　厚生労働省は新型インフルエンザ対策として、来年度から２年間で、患者を治療する医師や看護師用の
感染防護服4万着を購入する方針を決めた。
　抗ウイルス薬など医薬品の備蓄に加え、大流行時の医療体制を強化する必要があると判断した。
人工呼吸器や簡易ベッド購入と併せて、来年度予算の概算要求に整備費31億円を盛り込んだ。
　厚労省は新型インフルエンザが発生した場合、患者が30分以内でたどり着ける医療機関ごとに専門の
「発熱外来」を設置させる方針だ。しかし、病院の多くは、医療関係者や他の患者への二次感染防止の準備が
十分でなく、設置を決めかねている。
　このため、医師や看護師らが着る感染防護服を国内約3600病院に配備、院内感染対策を支援することで、
発熱外来の開設を促す。大流行時には入院患者の激増も予想されるため、人工呼吸器約3600台、
簡易ベッド約3万床もそれぞれ増やす方針だ。（2008年9月1日 読売新聞）